2017年2月15日 更新

副業なんて“けしからん”は時代遅れ|平成生まれの2人に1人は利用の意向

すぐ目の前にきている超がつくほどの高齢化社会。ご存じの通り人口減少の人不足。終身雇用制度も今や過去の産物で、賞与もなく年俸制の雇用が増えています。そして、契約社員やアルバイトが「普通」になっていますね。そうなれば収入を上げていく方法を考えると、“副業”にもたどり着きます。しかし、すでに着地しているのは若い働き手たち。「平成生まれの2人に1人」が“ネット副業”を行うことに積極的なのです。会社一筋の世代には「けしからん!!」と思われるかもしれませんが、これから先は副業が主流になるかもしれませんよ。

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これからの日本では少子高齢化が加速し、優秀な人材は、ますます人材市場から枯渇していきます。
現状では、大きく2つの雇用形態がある。勤務期間がせいぜい3〜5年ほどの「非正規雇用」、そして勤務期限の定めのない「正規雇用」の2区分だ。
安心を得たければ「正規雇用」を選ぶしかない。
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但し、これが「安心」と繋がるかは約束できません。
何故なら、企業も「精一杯存続している」ところもあるわけです。
能力が高い一部の人は会社がなくなったとしても
“どうにでも生きていけます”が、そうでない人はどうなるのでしょうか。

「毎年会社の成績を確認していけばいい」
年の決算報告書をみて判断できるでしょうか?
もっと言えば、合法的であっても
報告書が全ての正しい判断材料になるとは言えなからなのです。
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能力が高い人は、いきなり独立という選択が出来るかもしれないけれど、普通のサラリーマンにとっていきなり会社を辞めるのはリスクが高いですよね。家族がいたらなおさら難しい。
とはいえ今後、会社の経営が傾く可能性もある、または自分のスキルが陳腐化するかもしれない。同じ会社に居続けるというのも、それはそれでリスクがあるわけです。
つまり、メインの仕事をしつつ、副業などで他の複数の仕事に携わって自身のスキルの幅を広げていくことが、将来的な本人の生き残り策として有効だと思います。
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副業にもいろいろなものがありますし、けしからんという人もいます。
しかし、とても柔軟な姿勢で個人を尊重する社会に育ってきた、
現在の平成生まれの様子は、別の意味で参考になるのではないでしょうか?↓↓↓

「ネット副業」平成生まれの2人に1人が利用の意向

平成生まれの2人に1人が「ネット副業」を利用しようと考えているらしい。

会社一筋という世代からしたら信じられないことだろうが、これは「株式会社もしも」の調査によって明らかになった事実だ。
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SOCIALZINE編集部の志水 SOCIALZINE編集部の志水